【研究発表】日本独自の認知症早期発見?早期介入モデルの確立に向けた大規模実証研究を開始しました (J-DEPP研究)

　国立研究開発法人国立長寿医療研究センター（理事長：荒井　秀典。以下　国立長寿医療研究センター）及び、東北大学、鳥取大学、鹿児島大学、秋田大学、神戸大学、国立研究開発法人医薬基盤?健康?栄養研究所、札幌医科大学、東京都健康長寿医療センターは、共同で日本独自の認知症早期発見?早期介入モデルの確立に向けた大規模実証研究「J-DEPP研究(JAPAN DEMENTIA EARLY PHASE PROJECT)」を開始しました。

● 研究の背景
認知症は認知機能が正常な状態から徐々に記憶力や判断力が低下し、日常生活に支障をきたすようになる状態のことをいいます。現在、認知症に対する根本的な治療法はまだ確立されていませんが、認知症と診断される前段階あるいは初期の段階であれば運動習慣や食生活の改善などにより認知機能低下の進行を抑えることが可能です。また、最近ではアルツハイマー病に対する抗アミロイドβ抗体薬の臨床応用が進んでいます。このような薬物治療は早期のアルツハイマー病の人を対象としており、認知症のリスクをできるだけ早期に発見し、適切な医療やケア等の診断後支援につなげることの重要性がかつてないほど高まっています。初期のがんに対しては検診を通して早期の段階で発見する体制が広く普及していますが、認知症のリスクを発見する方法は未だ確立されていません。

● 研究の概要
J-DEPP研究(JAPAN DEMENTIA EARLY PHASE PROJECT)では日本独自の認知症早期発見?診断後支援までを含めた一貫した支援モデルの構築に向けて以下の3つの課題に取り組みます：
　1. 認知症リスク早期発見の大規模実証
　2. 認知症リスクを調べるための検査の基準値の設定
　3. 認知症リスク早期発見に向けた血液バイオマーカー※1の有用性の検証
これらの成果を統合し、最終的には各自治体に参考にしていただける「認知症リスク早期発見のための手引き」を作成します。

認知症リスク早期発見の大規模実証
認知症リスクの早期発見のために適切かつ効果的なスクリーニング検査受検の呼びかけ方法、スクリーニング検査の実施方法、病院受診を促す方法を検討します。
研究班は、全国41の自治体と協力し、計10,000名以上の高齢者の方にご参加いただいて各自治体の特性に合わせた様々な方法でスクリーニング検査を実施します。また、詳細な検査が必要と判断された方には病院での受診を促します。さらに数カ月後に追跡調査を行い、実際に病院を受診されたかどうかや、受診後の予防に向けた活動あるいは、地域包括支援センターや認知症カフェ等の地域資源との連携を含む診断後支援（本人?家族支援）の実態を調査します（図1）。これにより、日本のそれぞれの地域において適切なスクリーニング検査の実施方法、住民への呼びかけ方法を検討するとともに医療機関の受診、予防に向けた活動を妨げている原因を明らかにします。